奥の家的2009年の日本未来予想図

新年明けましておめでとうございます。

今年もよろしくお願いいたします。

ようやく、年賀状書きました。・・・・（滝汗）

今回は、手紙魔の奥の家♀さんもまだ書いていないという非常事態の奥の家でした。

まあ、ブログでのご挨拶もまだでしたので、子の場でご挨拶しておきます、とりあえず。

新年と言えば、今年の抱負を語るのが一般的ですが・・・・

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奥の家全員が健康で一年を過ごせますように！！！

ぐらいですね。

あ〜〜〜ありきたり過ぎるので、新年記念で特別バージョンでお届けします。

ずばり、奥の家的2009年の日本未来予想図です。

とりあえず、ただいま注目の的の経済的側面から考えて見たいのですが・・・・

日本の将来の悲観論は、巷に溢れているし、実際このブログでも、少子高齢化問題が如何に将来の日本経済の地盤沈下を暗示しているかを指摘して来ました。

でも、です。

実を言うと、来年度の予想からすると、そんなに暗いことはないと思っているのです。

それは、何度か書きましたが、日本経済は、ただいま世界最強と言ってよい状況にあるからです。

少子高齢化の問題を見据えた将来像は、この最強状況から如何に地盤沈下を抑えるか、という戦略論になるので、これはまた別の機会に・・・・

今回は、どうして日本経済が世界最強なのか、ということです。

まあ、このテーマ自体、おいそれと語れるものではないのですが、今回は、去年の２月２５日に 内閣府 から公表された平成１９年度国民経済計算確報の中にあるOECD諸国の一人当たり国内総生産（名目GDP）を手がかりに考えたいと思います。

ちなみに、そのデータは、これです。


（画像をクリックすると、1980年からのデータが見れます。）

さあ、これを見ると、平成19年の日本の順位は、平成19年度との語呂もよく１９位にあります。

日本は、どんどん順位が落ちて行っていますね。

これ見ると、日本経済がどんどん凋落して行っていて、何が世界最強？と思われることでしょう。

実際、太田弘子元内閣府特命担当大臣（経済財政政策担当）が「残念ながら、もはや日本は『経済は一流』と呼ばれる状況ではなくなった」と国会で語っていましたしね。

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またまた、ご冗談を（笑）・・・・

日本政府の人たちが、これ、わざと言わせているのか、それとも本気なのか・・・

まあ、前者でしょうね。

では、これから、どうしてそうなると思うのか、ご説明します。

「Diary or Notes」というブログで、これを色々とグラフ化されていたので、ちょっと拝借させていただきました。

まず、１９８０年から２００７年までのOECD各国の名目GDPの推移を見ると・・・



OECD加盟国の中で、日本のグラフだけが全く違う曲線を描いていますね。

これを６万ドルまでをグラフにすると、もっと分かりやすくなります。



日本以外の国のグラフがすべて右肩上がりであるのに対して、日本のそれは、1994年をピークに、上がったり下がったりをしながら、山の高さが下がっています。

表面的には、本当に日本の1人負けのように見えます。

さらに、各年の日本の名目GDPを１としたときの各国の比率を見てみると・・・



日本が1994年までは、他国に対して総じて高い上昇率を維持していますが、この年を境に、完全に逆転しています。

いわゆる、日本の「失われた10年」というやつです。

しかし、本当にこの10年は、日本が1人負けしていたのでしょうか？

こんなデータがあります。



「失われた10年」と言われていますが、日本は、とてつもなく外国から稼いでいるのです。

これを見て、日本株式会社の業績が悪いと言う人はいないでしょう。

にもかかわらず、一人当たりの名目GDPは増えていない。

これは、個人消費が伸びていないからです。



日本人は、製造業の輸出で稼いだお金を国内消費に回すことはなかったのです。

これが、日本経済が戦後最長の好景気と政府発表されながら、庶民レベルでは、全然その実感がなかった原因です。

確かに、景気は良かったのです。これだけ外国から稼いでいるのですから・・・・でも、庶民が景気を実感する小売業レベルでは、景気は横ばいか、悪かったのです。

では、この外国から稼いだお金は何処に行ったのかというと・・・・

これこそ、まさに「円キャリートレード」と呼ばれるもので、超低金利で潤沢な預貯金のある金余り日本から円建てで資金を借りて、外国で運用されていたのです。

これ、世界のバブル景気の資金源の主だったものです。

日本は、内需が低迷していますから、失われた10年の間、GDPとしては増えません。

この間にGDPが増えたのは、円キャリートレードなどを活用してマネーゲームに走った国々です。

この間金融破たんをした3位のアイスランドなどは、その代表例ですね。サムライ債を焦げ付かせましたし・・・

その他にも、不動産バブルに踊った欧米諸国も順位を上げています。

ちなみに、ルクセンブルグ（もとい、スイス）は、タックスヘイブンと呼ばれる政策を取っている小国で、税金逃れのお金持ちが世界中から集まっているので、この位置にいます。

その逆に、製造業が強く、不動産バブルの殆ど無かったドイツは、順位を下げています。

ここまで説明したらもう分かると思いますが、日本は、金融業ではなく、輸出系企業をけん引役にした製造業に基盤を置き、不動産や株のバブルでフェイクマネーで見かけ上の消費力を持った国々（先進国から新興国まで）に輸出しまくり、そこで儲けたお金をこれらの国々に貸して、そのお金で消費を享受させ、さらに輸出をしまくる・・・・というスパイラルにあったわけです。

このグラフは、それを指し示しています。



しかも、です。

注目すべきは、2000年です。

ここを境に、日本以外の国々の折れ線グラフが急激に上昇していますね。

ここで何があったかというと・・・

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そう、伝説の日銀砲です。

日銀砲については、こちらの記事をお読みください。

日銀による猛烈な円売りドル買い介入が行われ、強引な円安誘導がされ、ヘッジファンドが2000社以上潰れたといわれる、あれです。

1日1兆円以上の介入を35日間続け、さらに100日以上続けられるだけの余力を持っていたのですから、尋常ではありません。

韓国の為替介入など、屁みたいなものです。

この日銀の為替介入ですが、円安にしただけでなく、ここで市場に供給した円資金を回収することなく、非不胎化政策を取られました。

どういうことかというと、市場に供給した数十兆円の資金がそのままにされたことで、とてつもない金余りが生じたのです。

その資金は、もちろん国内消費に回ることなく、円キャリートレードとなって、外国に流れていき、マネーゲームを過熱させていきました。

この折れ線グラフの上昇は、まさにそれを指しています。

2000年以前が下降線に向っていますから、本来はここでバブルが弾けていたはずなのです。それが日銀の為替介入で、再び勢いづき、2008年9月のリーマンショックに向っていくのです。

日本の為替介入に反対してきた米国が2000年の介入を容認したのは、まさにバブル崩壊を恐れたからにほかなりません。

ただ、この時期に崩壊していたら傷は浅かったでしょうが、今の状況での崩壊は、本当に傷口を深くしましたね。

ちなみに、当時の谷垣財務相のコメントにもあるように、この為替介入は、輸出系企業に対する公共事業みたいなものです。円安が輸出競争力を高めるのは言うまでもありませんが、買い手となる外国に資金を供給するのですから、もう至れり尽くせりです。

その結果、日本の輸出額は、もううなぎ登りで、輸出系企業は、我が世の春を謳歌していたわけです。

またまた脱線しますが、こうして儲けたお金で、これらの企業が何をしたかというと、事業拡大への再投資と貯金です。そう、労働者に還元することは無かったのです。

それで、今回の金融危機で、真っ先に雇用者の首を切っているのですから、全く愚かしいにもほどがあります。

雇用者に還元し、国内の小売業の上昇につなげていれば、今の状況ももっと変わっていたはずなのに・・・・

話を戻しますが、一人当たりGDP比率が19位にもかかわらず、なぜ日本経済が世界最強かということが分かっていただけたかと思います。

日本は、強力な製造業を有しているだけでなく、金融面でも実質的に支配する立場にあるからです。

ただいま、2008年9月のリーマンショック以降、世界中のバブルが弾けまくっていますが、日本円は、円高に推移しています。

当たり前です。もともと、無理やり円安にしていたのですから・・・・本来の実力に戻るだけのことです。

確かに、輸出系企業は、株安に見られるように、ただいま危機に直面していないとは言えないでしょう。そもそも、あってはならない特需だったのですから、これは仕方ありません。

ただ、日本の場合、不動産バブルが殆ど無く、しかも、輸出系企業が潤沢な資金を有しているので、この調整局面を乗り切れる可能性が世界中で一番高いです。

今、世界中で資金の現金化がされています。過剰生産局面では、デフレになりますので、現金で持っているのが一番効率の良い運用になるからです。

その結果、経済の血であるお金の巡りが極端に悪くなり、不景気になることは確実です。

しかし、この調整局面が終わった時、資金は再び設備投資や株に流れますので、いずれは株価の上昇になるでしょう。

まあ、ここら辺は我慢比べなので、手持ち資金の多い方が圧倒的に有利です。

そして、2009年度の順位では、日本が相当高い順位まで上がることでしょう。

・・・・・・・・・

米国や英国は、製造業を捨て金融業に走りました。マネーゲームに興じ、フェイクマネーで実体以上の見せ掛けの経済規模を維持し、消費に興じて来ました。

それに対して、日本は、消費をせず、物づくりに励み、儲かっても倹約をし続け、ただただ将来に備えて資金を溜め込んで行ったのです。

う〜〜ん、何か日本人らしいというか、何というか（笑）

まさに、アリとキリギリスですね。

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ちなみに、キリギリスの方ですが、上記のグラフの上昇曲線が高い国ほど、当然その反動も激しく、大変な調整局面を経験することになります。

OECD諸国の一人当たり国内総生産（名目GDP） の統計を1980年を基準にグラフ化してみると・・・・



意外や意外、米国は、そんなに上昇していないんですよ。

先ほど、製造業を捨てた米国と書きましたが、実を言うと、米国の製造業のファンダメンタルは、まだまだかなり強力で、ここのところ、金融業が急速に伸びた所為で、あたかも極端に衰退したかのように見えただけなんですね。

米国は、侮り難しなのです。（このことは、また別の機会に取り上げます。）

というわけで、米国は、意外と早く立ち直るような気がします。

もう一つ気になるのは、あの国です。

はい、やっぱり日本の斜め上にある半島の国がずば抜けていますね。

今まで、このブログでも韓国経済の危機を取り上げてきましたが、こういうデータからも、危険度がマックスなことが分かっていただけたかと思います。

ちなみに、新年早々、朝鮮日報を覗いてみたら・・・・・



韓国の株価指数（KOSPI）が０（ゼロ）になっていました。

そんな、そうなる運命にあるとしても、まだ幾らなんでも早いって！！！


　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　・・・・・・・・・・今日の徒然でした。


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